記載例でわかる! 不動産鑑定評価書を読みこなすための基礎知識
-
- 不動産鑑定士 黒沢泰 著
- 発行
- 2020年12月11日
- 判型
- A5判320頁
- ISBN
- 978-4-433-77490-5
- 定価
- 3,520円(本体:3,200円)
在庫なし
概要
鑑定評価書を読み解くためのポイントを類型別の記載例をもとに解説。また、鑑定評価書で用いられる専門用語や計算式などについても豊富な図表を交えて詳しく解説。
目次
第1章 鑑定評価とはどのようなものか
第2章 どのような場合に鑑定評価を実施するか~鑑定評価の目的~
第3章 鑑定評価書には何が書かれているか
第4章 鑑定評価書から読み取れる情報と詳細が読み取りにくい情報
第5章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~土地編~
第6章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~土地及び建物編
第7章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~賃料編
第8章 不動産鑑定評価書の活用方法
第2章 どのような場合に鑑定評価を実施するか~鑑定評価の目的~
第3章 鑑定評価書には何が書かれているか
第4章 鑑定評価書から読み取れる情報と詳細が読み取りにくい情報
第5章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~土地編~
第6章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~土地及び建物編
第7章 不動産鑑定評価書の実際例と読み方・留意点~賃料編
第8章 不動産鑑定評価書の活用方法
著者紹介
黒沢泰(くろさわ・ひろし)
昭和25年、埼玉県生まれ。昭和49年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。同年、NKK(日本鋼管株式会社)入社。平成元年、日本鋼管不動産株式会社出向(後に株式会社エヌケーエフへ商号変更)。平成16年、川崎製鉄株式会社との合併に伴い、4月1日付で系列のJFEライフ株式会社へ移籍。現在、JFEライフ株式会社不動産本部・部長、不動産鑑定士。
【役職等】
不動産鑑定士資格取得後研修担当講師(財団の鑑定評価、現在)、不動産鑑定士実務修習修了考査委員(現在)、不動産鑑定士実務修習担当講師(行政法規総論、現在)、(公社)日本不動産鑑定士協会連合会調査研究委員会判例等研究委員会小委員長(現在)、(公社)日本不動産鑑定士協会連合会「相続専門性研修」担当講師(現在)
【主著】
『土地の時価評価の実務』(平成12年6月)、『固定資産税と時価評価の実務Q&A』(平成27年3月)、『税理士を悩ませる財産評価の算定と税務の要点』(平成29年10月)、『実務につながる地代・家賃の判断と評価』(平成30年9月)、『基準の行間を読む不動産評価実務の判断と留意点』(令和元年8月、以上清文社)、『新版 逐条詳解・不動産鑑定評価基準』(平成27年6月)『新版 私道の調査・評価と法律・税務』(平成27年10月)、『不動産の取引と評価のための物件調査ハンドブック』(平成28年9月)、『すぐに使える不動産契約書式例60選』(平成29年7月)『雑種地の評価‐裁決事例・裁判例から読み取る雑種地評価の留意点』(平成30年12月)、『共有不動産の鑑定評価』(令和2年9月、以上プログレス)、『事例でわかる不動産鑑定の物件調査Q&A(第2版)』(平成25年3月)、『不動産鑑定実務ハンドブック』(平成26年7月、以上中央経済社)ほか多数。
昭和25年、埼玉県生まれ。昭和49年、早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。同年、NKK(日本鋼管株式会社)入社。平成元年、日本鋼管不動産株式会社出向(後に株式会社エヌケーエフへ商号変更)。平成16年、川崎製鉄株式会社との合併に伴い、4月1日付で系列のJFEライフ株式会社へ移籍。現在、JFEライフ株式会社不動産本部・部長、不動産鑑定士。
【役職等】
不動産鑑定士資格取得後研修担当講師(財団の鑑定評価、現在)、不動産鑑定士実務修習修了考査委員(現在)、不動産鑑定士実務修習担当講師(行政法規総論、現在)、(公社)日本不動産鑑定士協会連合会調査研究委員会判例等研究委員会小委員長(現在)、(公社)日本不動産鑑定士協会連合会「相続専門性研修」担当講師(現在)
【主著】
『土地の時価評価の実務』(平成12年6月)、『固定資産税と時価評価の実務Q&A』(平成27年3月)、『税理士を悩ませる財産評価の算定と税務の要点』(平成29年10月)、『実務につながる地代・家賃の判断と評価』(平成30年9月)、『基準の行間を読む不動産評価実務の判断と留意点』(令和元年8月、以上清文社)、『新版 逐条詳解・不動産鑑定評価基準』(平成27年6月)『新版 私道の調査・評価と法律・税務』(平成27年10月)、『不動産の取引と評価のための物件調査ハンドブック』(平成28年9月)、『すぐに使える不動産契約書式例60選』(平成29年7月)『雑種地の評価‐裁決事例・裁判例から読み取る雑種地評価の留意点』(平成30年12月)、『共有不動産の鑑定評価』(令和2年9月、以上プログレス)、『事例でわかる不動産鑑定の物件調査Q&A(第2版)』(平成25年3月)、『不動産鑑定実務ハンドブック』(平成26年7月、以上中央経済社)ほか多数。