書籍一覧
検索した結果、111件が該当しました。
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〔ＤＶＤ〕グループ法人税制導入後の自己株式の税務
●レジュメ＜ＰＤＦファイル＞付き会社資本の効率的な使用による経営・財務戦略、また機動的な企業組織再編等において重要な自己株式について、平成22年度税制改正による「グループ法人税制」導入後の税務のポイントをわかりやすく解説。
- 税理士 掛川雅仁 講師
2010年11月04日 刊行
ISBN： 978-4-433-59090-1
定価：8,800円（税込）
新訂版 Ｑ＆Ａ 圧縮記帳の税務と会計
■企業にとって重要、専門家にとっても難解な「圧縮記帳」を会計理論と税務の両側面からわかりやすく解説。
- 公認会計士・税理士 中津幸信 編著
2010年10月29日 刊行
ISBN： 978-4-433-51160-9
定価：4,180円（税込）
平成22年度税制改正による 〔ＤＶＤ〕会社清算の新実務
●レジュメ＜ＰＤＦファイル＞付き「清算所得課税」の廃止で大きく変わった会社清算の申告実務のポイントを実務経験豊かな講師がわかりやすくレクチャー！
- 公認会計士・税理士 光田周史 講師
2010年09月29日 刊行
ISBN： 978-4-433-59080-2
定価：8,800円（税込）
詳解ケーススタディ グループ法人税制Q&A
グループ法人単体課税制度・清算課税・組織再編税制・連結納税制度の実務と有利・不利選択を詳細なＱ＆Ａとケーススタディで徹底解説。国内の企業グループに関する税務を1冊にまとめた実務家必携の書。
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税理士法人トラスト
公認会計士・税理士 足立好幸 著
2010年09月28日 刊行
ISBN： 978-4-433-51090-9
定価：4,400円（税込）
グループ法人税制実務ガイドブック
■資本に関係する取引等に係る税制に関連する事項に重点をおき、グループ法人税制の創設、連結納税制度の大改正、清算所得課税の廃止、自己株式取得に係るみなし配当課税と譲渡課税の見直しなど配当に係る税制の見直し、企業組織再編成税制、その他関連する改正について詳細に解説。
- （社)日本経済団体連合会 阿部泰久 著
2010年06月07日 刊行
ISBN： 978-4-433-51050-3
定価：1,980円（税込）
平成22年版 問答式 交際費・寄附金等の税務と会計
企業活動の費用のうち最も疑惑をもたれやすい交際費等、寄附金、使途秘匿金について、法令・通達のみならず、審査事例、判例を駆使して解説した最高の実務書。・平成22年度税制改正関連事項を網羅。・交際費等関連の消費税についても解説。
- 公認会計士・税理士 森田政夫 著
2010年04月23日 刊行
ISBN： 978-4-433-51030-5
定価：3,960円（税込）
うっかりしやすい会社業務の税実務Q＆A100
■税理士、公認会計士、ベテラン経理担当者も間違いがちな日常事例100問を厳選！税務処理において特に“うっかりミス”が生じやすいテーマについて、「処理事由」「否認理由」「今後の対応」等に区分し、検討。間違いやすい日常的な事例を、Q＆A形式にしてその対応方法や予防策等を平易に解説。
- 公認会計士・税理士 山本清次 著
2009年12月28日 刊行
ISBN： 978-4-433-31079-0
定価：2,640円（税込）
新版 組織再編税制 申告書・届出書作成と記載例
■組織再編成に伴う税務上の申告書・届出書を網羅！具体的数値を用い、別表四、五（一）、法人税確定申告書添付書類等の作成方法を解説！「試験研究を行った場合の法人税額の特別控除」を増補。
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公認会計士・税理士 佐藤信祐 著
税理士 鯉淵直子 著
2009年11月13日 刊行
ISBN： 978-4-433-31199-5
定価：5,280円（税込）
新版／制度別逐条解説 企業組織再編の税務
■平成20年度・21年度税制改正を盛り込んだ最新版！複雑・難解な組織再編税制を、法体系全体から鳥瞰し、法律と実務を一体的に解説！〔法律・施行令・施行規則・通達・解説を並記〕
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税理士 稲見誠一 著
公認会計士・税理士 佐藤信祐 著
2009年10月05日 刊行
ISBN： 978-4-433-31229-9
定価：7,700円（税込）
