Q1-8A不動産の調査項目は、多岐にわたりますが、不動産投資におけるデューディリジェンス（⇨Q■―■）を例に考えてみましょう。8第1章不動産調査の基本的事項査の目的に応じて重要となる項目は異なりますので、調査事項の優先順位を決めたうえで、該当項目を取捨選択することが重要になります。ただし、不動産仲介で重要事項説明書を作成する際には、調査に漏れがあると、あとで問題となります。この場合は、本書の内容を超える項目についても調査が必要になる場合がありますので、注意が必要です。建物の建築を前提とする場合は、ある段階になると、建築士や土地家屋調査士などの専門家によって、詳細な調査を行う必要が生じます。特に建築に関する詳細事項は、素人判断は危険なので、深追いしないで専門家にまかせるべきです。具体的には、土地・建物の状況にかかる物的調査、公法上の規制および権利関係を調査し、取得・保有する際の問題点を把握する法的調査、物件から得られるキャッシュフロー等の経済的調査を行って、投資の適格性を判断します。不動産の物的および権利関係に関する主要な調査項目の概略は、次ページの表のとおりです。通常の不動産調査も、基本的にはデューディリジェンスと変わりありません。デューディリジェンスでは、投資の意思決定を行うため網羅的に詳細な調査を行いますが、通常の不動産取引にともなう調査では、調査目的に応じて重要性が高い項目を詳細に調査し、重要性が低い項目については簡略化することもあります。調査すべき項目は
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